Archive for the ‘看護師の福利厚生’ Category

看護師の仕事は、人間相手ということもあり、予定通りに事が運ぶとは限りません。そのため、交代時間や終業時間になっても帰れないということがよくあります。

自分のやるべき仕事を残したまま引き継ぐわけにはいきませんし、少しずつでもやり残しを貯めてしまうと後々手に負えない状況になってしまいますから、残業をして片付けることになるのです。

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しかし、その残業は一般的に考えられるレベルとは違い、日本看護協会が2009年4月に公表した勤務実態調査の結果によると、交替制勤務の看護師の23人に1人、全国推計では約2万人の看護師が、月60時間以上の時間外勤務をしていて、過労死の危険水準にあるということでした。

この調査は病院で働く看護師1万人に対して2008年10月の勤務実態を調べたものなのですが、1ヶ月の時間外勤務は平均23.4時間、更に30時間を超えるものが全体の約21%、60時間を超えるものが4%という驚くべき結果となりました。年齢が若くなるほど時間外勤務の時間は長く、疲労を訴える割合も本来なら低くなるはずの20代が最も高いという皮肉な結果となっています。

勤務内容としても、約8割の看護師が、通常の残業以外に「前残業」と呼ばれる仕事をほぼ無償で行っているということが明らかになりました。前残業とは、受け持ちの患者の状態確認を始業時間以前にしておくというものです。

このような残業と前残業が当たり前のように行われることによって、3交代制であれば、次の勤務までの間隔が6時間未満となってしまい、数時間の休憩だけで24時間以上の勤務をすることになってしまいます。ただでさえ長時間勤務が問題となっている看護師ですから、前後に残業が付くと更に過酷な労働条件になってしまうのです

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しかも、このような超過勤務に対してきちんと時間外手当が払われていない場合もあります。見た目だけ残業がないように感じられることもありますから注意が必要です。

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看護師の仕事は交代制、シフト制のため、残業が少なそうに見えていても、過酷な長時間労働を強いられている場合もあります。そのような職場では若手がどんどん離職していき、更に残された看護師の労働条件を悪化させることになるのです。

異常な長時間労働を強いられれば、看護の質が下がり、医療事故のリスクも高まります。もし、転職先がそのような状態だとしたら、せっかく移っても勤務を続けること自体が困難になります。ですから、転職先を探す時点でできるだけしっかりとした情報を集め、納得のいく条件で働ける職場を見つけ出す工夫と努力が必要なのです。

仕事が忙しいのに休みが取れないというイメージの強い看護師ですが、1992年に国家公務員の完全週休二日制が導入されて以降は、看護師に週2日の休暇を与える病院が増えてきました。とは言え、通常は連休になりませんし、4週8休制という考え方なので、1週につき2日の割合で休みが与えられるというだけです。

クリニックのように入院患者がなく、休診日決まっている医療機関であればきちんとした休みが保証されますが、入院施設のある病院などではなかなかきちんとした形の休みを規定日数通り取るというのは難しいようです。

実際に、完全週休二日制を採用している医療機関は全体の半数ほどにすぎず、特に、看護師不足が問題となっている病院や地方では、隔週の週休二日制や、4週7休または6休という過酷な労働環境となっています。

また、祝祭日が休診日となるクリニックなどでは祝祭日も休みになりますが、入院病棟のある医療機関で働く場合はなかなか休みになりません。土日祝祭日は関係なくシフトが組まれるからです。

一般的な企業であれば、完全週休二日といえば、年間休日120日程度で設定されていますが、医療関係の分野では年間の休日が110日くらいで設定されているところがほとんどです。一般企業並みの休みがもらえる施設もありますが、それはごく一部に過ぎません

普段の勤務にしても、3交代制で働いている病院であれば、日勤の翌日が深夜勤という場合など、朝8時30分頃~夕方17時頃まで働いた後、翌日の勤務は約7時間後の0時30分頃~翌朝の9頃までとなります。一般企業に勤めるOLなどであれば、夕方まで働いたら翌朝まで休めるのに、看護師の場合は実際には7時間程度の休憩で翌日の勤務に入ることになるのです。

また、日曜日が休みと仮定した場合も、一般企業であれば土曜日の夕方から月曜の朝まで休みとなるわけですが、看護師の場合、土曜日が日勤、月曜日が深夜勤であるとすると月曜日の仕事は深夜の0時頃から入ることになりますから、一般的な仕事をしている人よりも休みの時間がかなり短くなるのです。

更に、就職すると1年目からもらえる「年次有給休暇」ですが、最大20日取得できるはずのものでありながら、病院によってはほとんど取得できなかったり、取得できても、消化できる日数が8日程度だったりすることがあります。

育児休暇や介護休暇なども含め、元々与えられる休暇日数だけでなく、取得率も就業先によって大きく異なります。転職を考えるのなら、このような点も前もってよく調べておいた方がよいでしょう。